新婚で生活する場合の家賃目安は？安く抑える方法や注意点を解説

新婚生活を過ごすうえで、家賃について考えておくのは必須といえるでしょう。
今後夫婦で楽しく生活するためにも、家賃の目安について知っておいて損はありません。
そこで今回は、新婚で済む賃貸物件の家賃相場に加えて、家賃を抑えるコツや、賃貸物件を借りるときの注意点についても解説していきます。

新婚生活の家賃目安とは

新婚生活を送る場合、家賃はどの程度の目安になっているのでしょうか。
以下で詳しく見てみましょう。

手取り額によって異なる

一般的に新婚の家賃目安は、手取り額の3割程度と言われています。
そのため、各家庭によって手取り額が異なるため、家賃の相場は一概には言えません。
たとえば、家庭の手取りが20万円だった場合であれば、家賃の目安はおよそ6万円です。
一方で、手取りが50万円の過程の場合は、家賃目安は15万円となるでしょう。
これは、基本的に手取りの3割程度であれば、毎月余裕をもって生活できるとされているためです。
もう少し家賃に割いても良いのではないかと思う方もいらっしゃるかもしれませんが、月々の支払いは家賃だけではなく、食費や光熱費なども必要です。
こうした費用をすべて問題なく支払うためにも、3割程度を目安にするといいでしょう。

子どもの有無でも変わる

先述したように、新婚の家賃相場は手取りの3割程度が目安ではあるものの、現在子どもがいる、または今後子どもがほしいと考えている場合は注意が必要です。
子どもが生まれると、夫婦二人での生活よりも支出が増えるため、これまでよりもお金の管理が大変になります。
これまでは手取りに対して3割の家賃でも問題なかったものの、子どもが生まれて想像以上にお金がかかり、生活が苦しくなるケースは少なくないです。
また、子どもは大きくなると幼稚園や小学校へ通わなくてはなりません。
そのため、学費や教材費などを貯めておく必要があります。
子どものために、ある程度の貯蓄をしていくと考えた場合、家賃は可能であれば3割以下に抑えたいものです。
基本的に子どもが大きくなるにつれて掛かるお金が高くなっていくので、常に先を見越してお金が貯められるよう、家賃を抑える必要があります。

家を買いたい場合

将来的にマイホームを購入したいと考えている場合も、家賃を目安より抑えるのがおすすめです。
マイホームの購入には、高額な費用がかかります。
不動産購入は人生のなかでも大きな買い物であるため、決して安くはない出費となるでしょう。
だからこそ、少しでも負担を減らすために家賃が安い物件を選び、浮いた分のお金を貯金しておくことがおすすめです。
マイホームを購入する場合、税金や手数料などがかかります。
さらに、新たな家具・家電の購入が必要になるケースも多いため、少しでも貯蓄しておくのは賢い方法といえます。
新生活をスタートするには少なからずコストがかかるため、将来を考えているなら現段階では安い家賃に抑えるのがおすすめです。

新婚で家賃を抑えるコツ

家賃を目安より抑えるためには、どのようなコツを意識すると良いのでしょうか。
以下で詳しく見てみましょう。

住宅手当を活用する

会社によっては住宅手当を支給してもらえる可能性があります。
住宅手当とは、企業に在籍している従業員の家賃や住宅ローンの一部を、会社が負担する福利厚生です。
近年では正社員に対して住宅手当を支給する企業が増えています。
もし正社員で働いている場合は、福利厚生に住宅手当があるかをチェックしてみましょう。
企業によっては正社員ではなくても、支給の対象となっている場合もあるため、念のため確認することがおすすめです。
住宅手当の支給額は企業によって異なるため一概には言えませんが、一般的には1万円以上の金額になると考えられます。
大手になると2万円以上支給しているケースもあるようです。
住宅手当の支給を受けるためには会社で手続きが必要なため、忘れずにおこないましょう。

公的賃貸住宅制度を活用する

公的賃貸住宅制度とは、公的賃貸物件を選択した場合のみ受けられる制度です。
公的賃貸物件として有名なのが「特定優良賃貸住宅」です。
これは中堅所得者に向けて建てられた物件であり、一般的な賃貸物件よりも品質が優れている特徴があります。
賃料や世帯の所得に応じて、国と自治体が一部負担をしてくれる仕組みになっています。
そのため、通常よりも家賃を安く抑えられるのが特徴です。
さらに、特定優良賃貸物件は、建てる際に面積の制限が設けられているため、どの物件も比較的ゆとりがあります。
子どもと生活していくことを想定している場合でも、十分ゆったり生活できるでしょう。
ただし、基本的には入居条件や審査が厳しく、すべての方が入居できるわけではないため、注意が必要です。

引っ越し費用の節約を心がける

引っ越し費用は新生活を始める際の必要経費ですが、できる限り節約することがおすすめです。
簡単にできる節約方法として、繁忙期を避けて引っ越しをおこなう方法が挙げられます。
どの引っ越し業者も、2～3月は新生活を始める方が増えるシーズンのため、繁忙期に突入します。
そのため、2～3月の繁忙期に引っ越しすると、通常よりも割増された金額を請求されてしまう場合があるのです。
また、混雑している場合は時間帯の希望で追加費用がかかる場合もあります。
さらに、物件探しにおいても繁忙期は競争率が高く、条件の良い部屋がなかなか見つからない可能性も考えられるでしょう。
理想的な物件を見つけたとしても、他の方に取られたくないからと焦ってしまい、予算よりも高い物件を契約しかねません。
一方で、繁忙期を避けることで、焦らずゆっくり物件探しに専念できるでしょう。

新婚で賃貸物件を借りる際の注意点

新婚で賃貸物件を借りる場合、何に注意すべきなのでしょうか。
以下で解説しますので、今後の新生活の参考にしてみてください。

資金計画を立てる

夫婦で生活を始める際は、さまざまなお金がかかります。
そのため、まずは資金計画を立ててみましょう。
お互いの収入と支出、新生活を始める際にかかるランニングコスト、生活費などをメモしておくのがおすすめです。
資金計画を立てると気持ちが引き締まり、無意識のうちに「無駄遣いを減らそう」と考えるようになります。
この際に、引っ越しにかかる予算を決めておきましょう。
引っ越し費用はもちろん、物件の敷金礼金や家具・家電の購入費用など、ランニングコストを計算してみてください。
ある程度計算をすると、賃料の目安が明確になります。
こうした計算ができていれば、物件を契約する際に予算オーバーになる心配はなくなるでしょう。

ライフプランを考慮する

今後のライフプランを考慮した住まい選びをしましょう。
たとえば現在は夫婦お互いが働いており、収入が安定しているとします。
しかし、子どもが生まれると今まで以上にお金が必要になり、学費を貯めなくてはなりません。
さらに、もしどちらか一方が仕事を辞めて専業主婦・専業主夫になる場合は、片方の収入だけで生活する必要があります。
もし高額な賃料がかかる物件を選んでしまった場合、こうしたライフスタイルの変化が悪影響を及ぼしてしまうかもしれません。
まずは夫婦お互いで話し合い、今後どのような生活を送りたいのかを考えてみてください。
大切なポイントとしては、子どもはほしいのか、マイホームの購入予定はあるのかなどが挙げられます。
今後のライフプランによっては賃料を可能な限り抑えて貯金に専念したほうがいい場合もあります。
こうしたケースに該当する場合は、賃料が安価な物件を積極的に探したほうが良いでしょう。

まとめ

新婚の賃料の目安は、一般的に収入の3割程度といわれています。
ただし、子どもがほしい場合やマイホームの購入を希望している場合などは、より賃料を抑えたほうが良いと考えられます。
物件を探す際は、今後のライフプランを考慮し、予算を決めてからおこなうことを意識すると良いでしょう。