ハザードマップとは？賃貸物件での見方や内容についてご紹介

賃貸物件を契約する際、ハザードマップをチェックしたほうが良いといわれています。
今回は、ハザードマップとはどのような内容が記載されているのかをご紹介します。
また、マップの見方や災害リスクが低い物件の特徴にも触れているので、ご参考になさってください。

ハザードマップとは

そもそもハザードマップとは、何が記載されているものなのでしょうか。
詳しく見てみましょう。

災害リスクの低減に効果的

ハザードマップとは、自然災害の被害を予測し可視化したマップを指します。
地図には地震や台風など、さまざまな災害が起こった場合に、どの程度の被害リスクがあるのかが示されています。
たとえば、ある場所で地震が起こった場合、同じ市内でもエリアによって倒壊・津波・土砂崩れなどのリスクは違うものです。
マップに記載されている情報はあくまでも被害想定なので、すべてが正しいわけではありませんが、万が一の事態を想定して行動できるようになります。
そのため、多くの方は賃貸物件を契約する際に、その物件がある場所をハザードマップで確認し、被害リスクを確認しているのです。
日本は、世界的にも災害件数や種類が多いとされている国です。
だからこそ、安全安心な生活を送るために、ハザードマップが不可欠となっています。

確認できる災害の種類

先述したように、日本ではさまざまな災害が起こる可能性があります。
マップで確認できる災害は幅広く、たとえば大雨や台風による洪水・氾濫、地震・津波、さらには内水や土砂災害などもチェックできるようになっています。
なかでも全国的に注目されているのが、地震と津波です。
日本では、大地震が数年おきに発生しているため、被害を避けるためにもハザードマップの活用が大切だといわれています。
地震では建物が全壊するリスクがどの程度あるのか、割合に応じて示されています。
また、津波では浸水リスクが高いエリアや、どの程度の深さの浸水が想定されるのかなどをチェックできるのが特徴です。
その他にも、台風・大雨による洪水では、万が一の際に避難できる場所も記載されています。

活用方法

ハザードマップは、主に居住地が変わる際に活用されるケースが多いです。
エリアごとの災害リスクを知れば、その場所を避けて賃貸物件を探したり、日頃から対策をしたりなどが可能です。
そのため、主に防災に役立てる目的で使用されています。
マップはインターネットで検索できますが、役所でもチェック可能です。
また、多くの不動産会社でも、印刷されたマップが用意されています。
それだけ引っ越しをする際に、防災リスク低減を目的にチェックされているマップなのです。
地震災害によるリスクが高い場合は、耐震性が優れた物件に住んだり、室内の家具・家電が転倒しないよう対策できるでしょう。
また、水害による被害リスクがある場合は、避難場所をチェックしたり、緊急連絡先を共有したりなども可能です。
こうした活用方法がある点において、マップは引っ越しの際に重要といえます。

ハザードマップで確認すべき内容・見方

賃貸物件を契約する際、ハザードマップの何を確認すべきなのでしょうか。
以下で内容や見方を見てみましょう。

身近な地域の災害リスク

自分にとって身近な地域に、どのような災害リスクがあるのかを確認すべきです。
どのような被害が起こる可能性があるのかを知っておけば、万が一の事態が起こっても柔軟に対応できるようになります。
ここでの身近な地域とは、居住地となる賃貸物件がある場所だけではなく、自分の勤務先やよく利用するスーパーマーケットなども含まれます。
これらは外出時に頻繁に利用する場所なため、移動中に災害が起こる可能性はゼロとは言い切れないのです。
また、家族が通勤・通学している場所もチェックしなくてはなりません。
自分だけではなく、家族の滞在先をチェックしておいたほうが安心です。
基本的には、自分と家族のライフスタイルをイメージすれば、どのエリアのリスクをチェックすべきかが可視化されていきます。

通行規制が発生しやすそうな道路があるか

災害が起こった場合、交通規制がかかる可能性のある道路はないか見てみましょう。
もし、判断が難しい場合は不動産会社に尋ねたり、過去に交通規制があったかを確認してみると分かりやすいです。
なぜ交通規制が重要なのか疑問に感じる方もいるかと思いますが、これは災害時に帰省があると帰宅できなくなったり、避難に時間がかかったりするリスクがあるためです。
一般的に交通規制がかかりやすいのは、道路冠水の危険性がある道路なので、高低差のある土地が多々見受けられるエリアは注意してください。

避難場所や方向

見方として、周囲にどのような避難場所があるかもチェックしましょう。
たとえば、学校やコミュニティセンターなど、各エリアでは避難場所が設けられているはずです。
災害時には住民が集まって避難する場所なので、比較的リスクが低い場所と考えられます。
もしもの時にすぐ移動ができるよう、どのような避難場所があるのかを確認しましょう。
また、家や職場からスムーズに移動するためには、具体的な位置関係をチェックする必要があります。
できれば地図で場所を確認したら、賃貸物件から実際に移動して、方向感覚を掴んでください。

災害のリスクが低い賃貸物件の特徴

賃貸物件を契約するなら、少しでもリスクが低い物件を選びたいものです。
以下でリスクが低い物件の特徴をご紹介します。

制震・耐震・免震構造の賃貸物件

安全性が高い物件といえば、やはり制震・耐震・免震構造の建物でしょう。
これらは、いずれも地震による「揺れ」から家を守る働きがあります。
こうした設計がなされている物件を積極的に選べば、地震からの被害をおさえることに繋がるでしょう。
ただし、制震・耐震・免震はそれぞれ建物を揺れから守る働きがあるものの、異なる構造となっています。
たとえば、制震は揺れを吸収できますが、免震は揺れを受け流す働きがあるのが特徴です。
さらに、耐震はその名のとおり揺れに耐えられる構造となっており、避難がしやすいのが魅力となっています。
いずれもリスク回避に適していますが、もっとも安全性が高いのが免震、その次に制震、最後に耐震の構造といわれているので、この点を理解したうえで物件探しをしてみましょう。

2階以上の賃貸物件を探す

できれば、2階以上の部屋を探しましょう。
この理由は、部屋の位置が高いと浸水被害に遭うリスクが低くなるためです。
水害による問題は、やはりどのエリアでも1階のリスクがとても高いです。
なかには、1階のみが浸水しており、上階は全く影響が出なかったケースも見られます。
だからこそ、エリアだけではなく階数にもこだわるべきと考えられているのです。
2階は1階よりも虫が侵入しにくく、空き巣に狙われにくいといわれています。
このように、災害時だけではなく、他にもいろいろなメリットがある部屋なので、できれば高い位置にある部屋を探してみましょう。

新耐震基準をクリアしているか見てみる

1981年以降に建築された建物であれば、新耐震基準に沿っているため、震度6強～7に耐えられる設計になっています。
新しい建物であれば安全性が高いといえるので、1981年以降の物件を探すのがおすすめです。
基本的には築年数が古い物件でなければ、2000年以降に建築された賃貸物件と考えられるため、あまり神経質になる必要はないでしょう。

まとめ

ハザードマップとは、災害リスクを最小限にするために役立つものです。
見方として、自分にとって身近なエリアの危険度をチェックし、対策に活用する方法があります。
今回ご紹介した見方を参考にしながら、賃貸物件探しをしてみてください。