家族で賃貸物件に住むときの間取りと家貸目安は？住み替えタイミングも解説

「家族で賃貸物件を契約するなら、どれくらいの広さが必要なの？」と疑問を持つ方は多いでしょう。
毎月発生する家賃も子どもの教育費や夫婦で使う生活費などを考慮したうえで、負担のないように設定する必要があるため、入念なシミュレーションが必要です。
本記事では、家族で賃貸物件に住む際の間取りと家賃の目安をお伝えしたうえで、住み替えの最適なタイミングを解説します。

家族で賃貸物件に住む際の間取りの目安

家族向けの賃貸物件の間取りとして、1LDK〜4LDKの特徴を解説します。
1LDKは、8畳以上のリビング・ダイニング・キッチンにくわえて1室の居間を組み合わせた間取りです。
夫婦2人と小さな子どもが一緒に住む分には十分な広さですが、子どもが小学生以上になった頃にはプライベート環境が足りない可能性があります。
都市型の誘導居住面積水準に該当する95平米を満たさない物件がほとんどであり、家族で暮らすには不向きとされています。
夫婦のどちらかが夜勤があったりテレワークでの仕事がある場合は、協力しあわなければトラブルに発展しかねません。
2LDKは、10畳以上のリビング・ダイニング・キッチンに2つの居間を組み合わせた間取りです。
比較的物件数が多くあり、夫婦部屋と子ども部屋をそれぞれ設けられるため、最低限のプライベート環境を確保できます。
間取りの使い方も自由自在で、仕事部屋やと寝室・夫婦の寝室兼仕事場と子ども部屋など家族構成やライフスタイルに合わせて調整可能です。
ただし、子どもが2人以上いてそれぞれが独立した子ども部屋が必要になった場合は、部屋数が足りない問題に発展する可能性があります。
3LDKは、10畳以上のリビング・ダイニング・キッチンに3つの居間を組み合わせた間取りです。
都市型の誘導居住面積水準の95平米を超えている物件が多く、子どもがいる家庭でも問題なく生活できます。
兄弟姉妹それぞれに子ども部屋を用意したいと考えていたり、子どもが異性同士であったりする場合、子ども部屋の確保が必要です。
夫婦の部屋を持ちつつ、子どもたちにもプライベート空間を提供できる広さがあれば、生活もしやすくなります。
4LDKは、10 畳以上のリビング・ダイニング・キッチンに4つの居間を組み合わせた間取りです。
集合住宅であっても都市型誘導移住面積水準を超えている物件が多く、一戸建てでも一般型誘導居住面積水準の125平米を超える物件が多いです。
家族で住むにも十分な広さがあるうえ、兄弟姉妹でそれぞれの子ども部屋を用意したり立地よりも部屋の広さを重視したいと考えていたりするのであれば向いています。
間取りを重視すると必然的に家賃が高くなるため、金銭的に余裕があれば問題ありませんが、立地や築年数などほかの条件の部分で妥協しなければならない可能性が高いです。
さらに4LDKの物件は数が限られており、郊外や地方で物件探しをする場合は見つかる可能性がありますが、都心で考えているのであれば定期的に物件を探す必要があります。

家族で賃貸物件に住む際の家賃の目安

家族で賃貸物件に住む際の家賃の目安は、年収から25%以内に抑えるのが理想的です。
「家賃相場は月収の3分の1程度が良い」と言われてきましたが、この相場が理想的とされていたのは日本経済が目まぐるしく発展していた20〜30年前の時代です。
リーマンショックを経て、現在の日本社会は物価は上昇しているにも関わらず一般的な正社員の平均年収は停滞している状況が続いています。
そこで、年収に対する家賃の割合は3分の1（33%）から25%以内に見直されました。
つまり「年収×0.25＝年間家賃額」の計算式に当てはめると、理想的な家賃の割合相場がわかります。
家族で住む物件は周辺地域の治安や間取りなども重要ですが、5年後や10年後も家賃を払い続けられるかどうかを見据えたうえで選ばなければなりません。
そのために、すべての条件を満たすのがむずかしいのであれば、まずは予算を明確にしてから物件条件の優先順位をつけるのがおすすめです。
住宅ローンをくんでマイホームを購入した場合の理想的な毎月の返済割合は、年収に対する20%とされています。
子どもの教育費や突然の病気や事故の医療費などが発生する可能性を見越して、将来的な貯蓄も真剣に考えなければなりません。
家賃相場は年収に対する25%以下といわれていますが、各家庭ごとに家計全体の内訳は大きく異なります。
最小限の負担で賃貸物件の契約をするためにも、まずは家計の支出を見直してみてください。
将来的な貯蓄を考えたうえで家計をシミュレーションするのであれば、まずはじめに毎月の手取り額のうち貯蓄割合をどれほどに設定するかを決めます。
貯蓄割合は各家庭によって異なりますが、4分の1を貯蓄して4分の3で生活費を工面する方法が効率的と言われています。
とはいえ、子どもの教育費などで出費が多くなる時期は4分の1の貯蓄が厳しい可能性もあるため、あくまでライフプランに応じて柔軟に対応しなければなりません。
貯蓄割合を決めたら、食費が占める割合を意味するエンゲル係数・家賃や光熱費などの住居費計数の目標値を決めておくと生活にゆとりが出やすくなります。
家族で賃貸物件に住む場合、子どもの学校や職場などの立地を考えたうえで安易に引っ越しはできないため、慎重な物件選びが必要です。

家族で賃貸物件に住むときの住み替えのタイミング

家族で賃貸物件に住むときの住み替えのタイミングは、子どもが大きくなったとき・転職で職場が変わったとき・住宅ローンが低金利のときがおすすめです。
まず、子どもが大きくなるとプライベートを確保できる子ども部屋があった方が親子間でのトラブルを防げたり子どもの成長の助けになったりします。
とくに子どもが2人以上いて性別が異なるのであれば、それぞれの部屋を用意してあげるのが理想です。
そのため、間取りが足りないのであれば子どもの小学校や中学校などの入学のタイミングで生活の変化をつけられれば、家族全員が快適に過ごせるでしょう。
続いて、夫婦のどちらかが転職をして職場が変わったのであれば住み替えのタイミングといえます。
とくに家賃補助が出る企業に勤めているのであれば、職場からの距離などの条件がつけられる可能性もあるため、家賃を節約するためにも家族全員で引っ越しをしても良いでしょう。
ただし、子どもの学校から離れすぎていると通学時間が長くなったり転入をしなければならなかったりするため、必要に応じて単身赴任の選択も視野に入れる必要があります。
最後に、住宅ローンが低金利になったときは思い切ってマイホームの購入を検討しても良いでしょう。
住宅ローンは不動産市場の動向によって変動しますが、低金利のタイミングで契約をすれば購入費用も最小限に抑えられます。
金利タイプがさまざまあるため将来的に支払い負担が大きくなる可能性もありますが、一般的には低金利の状態から突然経済状況が変化して金利が高騰する可能性が非低いです。
金利の高騰が100%起こらないわけではないものの、マイホームの購入時期をいつにするか悩んでいるのであれば金利の動向を基準にしてみても良いでしょう。

まとめ

家族で賃貸物件に住むのであれば、家族構成に合わせた間取りと世帯年収に応じた家賃の割合を基準にすると、ゆとりのある快適な生活が送りやすくなります。
小学生以上の子どもがいるのであれば子ども部屋を用意して、世帯年収の25%以内の割合で家賃を抑えられるのが理想です。
子どもが大きくなったとき・転職で家賃補助の規定が変わるとき・住宅ローンが低金利になったときはメリットが多いため、前向きに検討してみてください。